令和4年の船舶事故（アクシデント^※）隻数は1,840隻であり、船舶事故に伴う死者・行方不明者数は66人となっています。

船舶事故の特徴として、プレジャーボートによる事故が1,065隻と最も多く、全体の約6割を占め、海難種類別では、運航不能の事故が882隻と最も多く全体の約5割を占めています。

※以後、船舶事故（アクシデント）は、船舶事故と表記する。

船舶事故隻数、船舶事故による死者・行方不明者数の推移

船舶事故の船舶種類別の割合

船舶事故の海難種類別の割合

船舶事故の海難原因別の割合

令和4年の人身事故者数（自殺、病気等を除く）は1,284人であり、人身事故に伴う死者・行方不明者数は478人となっています。人身事故の特徴としてマリンレジャーに伴う海浜事故が484人と全体の約4割を占め、マリンレジャーに伴う海浜事故の活動内容別では釣り中の事故が163人と最も多く、次いで、遊泳中の事故が162人となっており、いずれもマリンレジャーに伴う海浜事故全体の3割以上を占めています。

人身事故者数、人身事故による死者・行方不明者数の推移

マリンレジャーに伴う海浜事故の活動内容別の割合

人身事故の区分別の割合

釣り中の海中転落者のライフジャケット着用の有無に
よる死者・行方不明者と生存者の割合（過去5年間）

※海上保安庁では、平成30年から、「船舶海難」については、民間救助機関等が対応した海難についても事故隻数を取り入れた上で、船舶の運航に関連した損害や具体的な危機が生じたものを「船舶事故（アクシデント）」、これらが生じていないものを「インシデント」とし、「人身海難」については、海上または海中における活動中に死傷者が発生した事故を「人身事故」、これらが生じていないものを「その他の人身に係るトラブル」と定義しています。